「問題解決行動促進研修」

専門の要員・知識・技術等は揃っているうえ資金もある。それにもかかわらず、問題解決への取り組みが停滞している。。。

こうした状態は、社員どうし、管理職や経営者の間でその問題に対する認識やアプローチの仕方がズレている時に起きやすいものですが、それ以外にも無数の原因が考えられます。

当研修では、直接部門の現場実務の「問題」について、長年多数の企業にて社員教育やコンサルテーションをしてきた講師:蒔苗昌彦が、受講者と綿密なやりとりしながら専門の要員・知識・技術等や資金もあるにも関わらず問題解決が停滞している原因を探り、その原因を解消すべく様々な「働きかけ」を行なうと共に問題解決に向けた道筋を示します。講師は単にOne Way の講義する者としてではなく、いわばアグレッシブなファシリテーターとして受講者をリードするかたちで、受講者の問題解決行動の促進を図ります。

もし、貴社に、専門の要員・知識・技術そして資金が揃っているにもかかわらず解決行動が停滞している「問題」があるならば、その「問題」の解決担当者を受講者として当研修を請け負いますので、お声がけ下さい。

機密保守の関係上、当研修は貴社専用の非公開研修となり、貴社にて当研修を実施したこと自体も第三者へ明かしません。講師報酬は、研修成果ありと貴社が判定しない限り、つまり、受講者の問題解決へ向けた行動が促進されたと貴社内で評価されない限り、請求致しません。詳しくは誓約書(講師が貴社へ提出する秘密保守等に関する誓約書)をご覧下さい。

研修の実施期間・総回数・各回の時間・時刻・受講可能人数等については、講師請負条件に記載してあります。

なお、当研修は、市販図書やケーススタディ等を用い事前に設定されたプログラム・時間割の通りに行う定型研修とは進め方が全く異なる非定型研修です。そのためプログラム・時間割はありません。が、受講者への「働きかけ」の事例をご覧ければ、講師が受講者へどのような指導をするのか推しはかって頂けることと思います。

<研修実施までの流れ(ラフフロー)>

・貴社:当研修の「講師請負条件」のご確認

・貴社:研修の題材とする「問題」を特定(貴社の直接部門の現場実務の「問題」)

・両者:事前打ち合わせ(チェックリスト参照)

・両者 :実施の可否を判断

・講師:受講予定者(問題解決担当者)と貴社幹部が納得するまで入念に趣旨説明

・貴社:社内での最終合意形成と経営者からの承認受け

・講師:貴社へ「誓約書」を提出(機密保守・競合先取引禁止約定等についての誓約。別紙参照。

研修実施:1週間(〜2週間)に1回約3時間で合計4回実施

・貴社:研修成果の有無を判定/判定結果を講師へ連絡

・両者:成果なしと貴社が判定の場合、これにて両者の関係終了

・講師:成果ありと貴社が判定の場合、請求書を発行。別表「企業規模別報酬額」参照。

・貴社:請求書に基づき銀行振込。手形不可。請求書到着月の翌月末までに振り込み下さい。

以上


講師から受講者への「働きかけ」事例の項目一覧

講師請負条件「問題解決行動促進研修」

講師報酬「問題解決行動促進研修」

よくある質問 (FAQ・Q&A)「問題解決行動促進研修」


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