問題解決アプローチ016

講師:蒔苗昌彦

事実確認済なのか推理なのか明示しよう!

「問題」は、発生の事実が確認されたら、何かしらの対応しなければなりません。加えて、「問題がまだ発生していなくても、問題が予想される場合」にも何かしらの対応をすべきです。後者で言うところの「予想」は、当研修においては便宜的に、人間の論理的思考の一機能「推理」と同義に扱います。

「問題」は発生しないよう予防するのがベストで、特に安全衛生については必須です。このことは、中央労働災害防止協会等が推進する危険予知トレーニング(K.Y.T.)を実施している企業ならば、十分にご理解頂けると思います。K.Y.T.のY「予知」も、「推理」と同義に扱います。

そこで大切なのは、或る問題に関する情報や判断が、事実確認した上での情報や判断なのか、それとも推理に基づくものなのか、その問題の報告者・提起者が明示することです。また、問題の「悪影響」を述べる際も、その「悪影響」は事実確認がされているものなのか、それとも推理によるものか、明示しましょう。そして、推理による場合は、その推理の根拠の妥当性を検証しましょう。


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