■「問題解決行動促進研修」は、一般的な定型研修とは進め方が全く異なる非定型研修です。そのため、ご依頼検討時に様々な質問事項が浮かぶことと思います。つきましては、過去度々受けた質問と回答例（FAQ・Q＆A）のページを設けました。依頼ご検討の際の参考にして下さい。 なお、研修の実質的な中身については、講師から受講者への働きかけの事例をお読み頂くとその内容を推しはかって頂くことができると思います。
Q:当研修は直接部門の現場実務の「問題」を対象とするとのことだが、例えばどんな「問題」か？
A:専門知識・技術等と資金が揃っているにもかかわらず解決行動が停滞している問題であるならば、どのような問題であっても構いません。例えば製造業の一般論としての例では、製品製造の工程においてならば、製品不良を起こす比率が高い、目標生産数に届かない、労災が発生する、新人が作業を覚えるのに時間がかかり過ぎる、技術の伝承が進まない、などが挙げられますが、これら以外であっても、それが「問題」である以上は対象とします。
Q:なぜ、当研修の名称は「問題解決研修」ではなく「問題解決行動促進研修」なのか？
A:講師の私（蒔苗）は貴社の社員ではないため貴社の問題の解決担当者になり自ら問題を解決することはできませんが、外部から刺激を与えて解決行動を促すことは可能であるため、この研修名称としています。貴社の問題を実際に解決するのはあくまで貴社内にて任命された貴社の問題解決担当者となります。
Q:なぜ、研修効果なしと判定した場合、講師報酬の請求をしないのか？
A:当研修は、一般論や知識を供給することが目的の研修ではなく、タイトルの通り「行動促進」を期待効果とした研修です。この効果を得られない場合は報酬請求の権利が発生しないとの考えから、貴社または講師が効果なしと判定した場合には講師報酬の請求は行いません。「行動促進」という目的を達することができなかったという状態とは、例えれば、商品を売り渡していない状態と同じ、というわけです。
Q:研修の効果はそれなりにあったものの、さして大きな成果ではなかったと判定した場合は、どうしたらよいのか？
A:その理由にかかわらず、対価を払う価値がないと貴社が判断した場合には、研修の効果がなかったと同じ扱いにし、講師報酬を請求しません。
Q:研修を実施した以上は、受講者の問題解決行動が必ず促進されるのではないのか？
A:いいえ。必ず促進されるとは限りません。たとえば、次のうちいずれか、または複数に該当する場合などには、受講者の行動促進は不可能と予想します。 ・講師の言うことを、受講者が納得できない。 ・受講者が宿題をこなせない。 ・受講者またはその上司が、研修内容や講師に対し否定的な感情をもっている。 ・受講者がその問題の解決に取り組むことに反対する意見が貴社内で出てきた。 ・問題がある分野の専門情報(知識、技術など)が貴社内に不足していることが判明した。(例えば、原子力発電ならば、原子力原子力発電に関する情報、旅客航空ならば旅客航空に関する情報、医療ならば医療に関する情報、など)
Q:各分野の専門情報等を、講師は供給しないのか？
A:供給しません。
Q:他の研修で（蒔苗以外の研修で）、「必ず問題が解決する方法（メソッド）」を教えることを唱った研修があるが、当研修はそうした方法（メソッド）を提供しないのか？
A:いいえ、提供しません。もしそうしたメソッドがあるのならば、この世から問題が全てなくなるはずなので、私（蒔苗）は誰よりも先にその研修を受講したい次第です。
Q:研修により受講者の問題解決行動が促進された場合、研修期間中に題材とした問題は必ず解決するのか？
A:いいえ。なぜならば、当研修が題材とする問題とは、要員と専門の知識・技術・能力と資金があるにもかかわらず解決行動が停滞している問題とは複雑かつ大きな問題であり、たとえ解決のための対策案が研修期間中に立案できたとしても、その承認や検証、実行準備のための時間までをも研修期間中に確保できるはずがないからです。もし当研修の設定期間中に解決できる問題ならば、私へ研修依頼するまでもなく貴社の力だけで解決できるでしょう。
Q:必要な専門情報や知識、専門技術等が自社内に不足している場合、講師（蒔苗）はそれを供給しないのか？
A:講師（蒔苗）は貴社に不足している専門情報や知識、専門技術等を供給しません。それらは貴社自ら調達して下さい。
Q:研修中に、必要な専門情報・知識・技術等が自社内に不足していることが判明した場合、どうなるのか？
A:その場合、それらが揃うまで研修をいったん途中終了し、揃った後に、改めて発注ください。なお、宿題として次のオンライン会議までに揃えて頂ける場合は、この限りではありません。
Q:当研修では建設的課題を扱わないことは理解したが、では、建設的課題は『誰が？』『どうやって取り組めばよいのか？
A:手短かにお答えしますと、、、 ・「誰が？」については、もし貴社社員だけでは限界があるようでしたら、その課題の外部専門家かコンサルティングファーム、企画会社も加えた上でプロジェクトチームを作り取り組んで下さい。特に外資系や大手のコンサルティングファームや銀行系の研究所等ならば、積極的に協力してくれるでしょう。 ・「どうやって？」については、その課題を特定しない限り具体的な方法は特定できませんが、少なくとも検討の過程で、「マーケティング調査等による情報収集と競合他社製品・サービスの分析による現状把握・動向把握」→「アイデア出しのブレーンストーミング」→ 「絞り込んだアイデアを基にした成功シナリオの仮説をたて」→「モニタリング等による仮説の検証」→「費用対効果の検証」の基本ステップは踏むことになると思います。 いずれにしても、このような「建設的課題」への取り組みは、当研修とは全く別に編成したプロジェクトチームにて行って下さい。
＜受講者人数についてのFAQ＞
Q:受講者の最少人数は３人としているが、なぜか？
A:「三人寄れば文殊の知恵」ということわざに習ってのことです。
Q:ことわざ「三人寄れば文殊の知恵」の「三人」とは、具体的に三人が良いという意味ではなく、一人や二人で考えてもアイデアが浮かばない、という意味ではないのか？
A:はい。そうした意味でもあると私も思いますが、多ければ多いほど良いという意味ではないと私は解釈しております。
Q:いわゆるオブザーバーの立場での参加は構わないか？
A:はい、構いません。ただし、その場合、私、講師は、研修時間中は、問題解決担当者だけに対応を集中させ、オブザーバーとの質疑には応じません。また、オブザーバーが急遽研修に割り込んだりするのも、たとえそのオブザーバーが職位が非常に高くでも、お断りします。なお、研修の予定時刻の後に、オブザーバーと私ともに時間が取れる場合には、研修後オブザーバーとの質疑には応じます。
Q:オブザーバーは何人でも構わないのか？
A:はい。
Q:研修のオブザーバーが多い場合、講師報酬の額は加算されるのか？
A:いいえ。講師報酬の額はオブザーバーの人数には影響されません。
＜教材等についてのFAQ＞
Q:当研修用に図書やケーススタディ等の教材は、配布されるのか？
A:いいえ。
Q:配布される図書やケーススタディ等がないにしても、講師が推薦する図書やケーススタディ等があるのでは？
A:いいえ。ありません。
Q:図書や教材等が配布も推薦もされないとすると、何を勉強するのか？
A:当研修は、現存する貴社の現場実務の問題の解決に向けた受講者の行動を促進することが目的となり、その手段として講師が受講者へ様々な「働きかけ」を行います。この「働きかけ」が、強いて言い方を変えるならば「勉強の内容」に該当するかもしれませんが、いずれにしても、勉強することが目的ではなく、あくあでも受講者の行動を促進することが目的であることをご了解ください。